2025.02.20
ξ
匸P　　コーヒーブレイク　

　　　　　恐怖と自由
　　　　　　Furcht und Freiheit,2019
Für einen anderen Liberalismus
　　　ジュディス・シュクラーのリベラリズム論と21世紀の民主制
　
　　(ヤン=ヴェルクナー・ミュラー)　
　　Jan-Wernwe Müller　著　 古川高子訳　　みすず書房　2024.11.01　　　　
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　耳の遠くなった老人(聴覚障害者)が、今時の若い者は、怠けてばかりいると、
いつも客人に愚痴をこぼしていた。あるとき、訪問客におさだまりの愚痴をこぼして
いると、ニワトリがコケコッコーと鳴いた。老人は、そのニワトリを指さして言った。
　「ご覧なさい、ニワトリまで怠けている。羽ばたくだけで鳴きもしない」
　江戸の笑い話だが、声を聞くことから遠ざかると、こんな誤解が生じてしまう。
　弱い立場にある個々人の、生の声を聞くことは、実は大変困難なことだ。耳の遠く
なった老人のように、危機を告げる声が聞こえず、単に羽ばたいているようにしか見え
ない。遠い地域で残虐な目にあっている人々の映像が、毎日のように流れているが、
その苦しみ、身体的な痛みを感じることはできない。距離が離れ過ぎているためだ。
　しかし痛みを感じる人々の声に耳を傾けなければ、解決の糸口は遠のくばかりだ。
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　第二次世界大戦前、ナチスドイツの時代に、国法学者のカール・シュミットは、
国境で制限されず普遍的なものだとされるリベラルな人権と、特定の人民による
集団的自決権という考え方を峻別し、後者を支持した。彼の民主制概念は、純粋な
「算術」の問題として民主制をかたづける多数決の原則に基づくものではなかった。
　むしろ真の指導者は、大衆側の喝采を通じて国民との神秘的な一体感を証明でき、
そうすることで、最終的に自らの正当性を確保できたのだとして、リベラルな民主制を
「多数決による専制」と同一視した。ナチスの思想はこのようにして正当化された。
　人民だけが支配を正当化することができるという民主制の基本原則は、王権神授説を
きっぱりと否定したが、この政治形態は本当に民主的であるとは言い切れなかった。
　市民参加を通じた支配者の交代が起きることが想定されていなかったからだ。
　実際には、支配者の交代は国民投票によって進められてきたが、そこには大きな
欠陥が存在する。ポーランド出身の政治学者・アダム・プシェボルスキーは、民主制は
政党が選挙で敗れるシステムであるという、非常に簡素だが優れた定義をした。
　つまり、民主制においては、将来誰が敗者になり、勝者になるかは、誰も知ることが
できない。そのため、次のような不都合な事態が起きるというのだ。
　すなわち、国民投票で指導者を決める体制は、それが右翼あるいは左翼に支えられて
いるかどうかに関係なく、是が非でも指導者になりたい人物が、国民投票の前に、この
不確実性を最小限にするように働く事態を防ぎ切れないのだ。
　「非リベラルの民主制」の歴史的事例は、リベラリズムの欠如に苦しんできたことを
示しているが、そもそも歴史的に、最低限の意味において、実際には一度も民主制が
機能したことがなかったことを明確に示している。(多くの独裁者が行ってきた選挙
事例を見れば、この不都合な事態が、世界中で拡大していることが分かる）
　2018年4月、ハンガリーで行われた議会選挙は、国際的なオブザーバーの目にはまだ
自由な選挙が行われているように見えたが、オルバーン政権下では、選挙制度は徐々に
与党に有利になるよう作り変えられており、決して公正なものではなかった。
　エルドアンのトルコでは、政府が表現の自由や集会の自由を大規模に縮小している。
　この両国では市民社会が大きな圧力にさらされているが、メディアの多元主義は
もはや問題とされることはない。
　ドイツで1989年に始まったリベラル民主制の高まりは、次第にポビュリストとの
対立で後退していった。楽観的に未来を語るリベラル民主制の擁護者に対して、
ポビュリストたちは、フレーミングされた見方、特定の方向に人々を誘導することに
よってリベラルを非難した。移民や難民政策に対して対立するだけなら問題はない。
　しかし、SNSに拡大される偽情報は、単にアンゲラ・メルケルを陥れるためだけの
ものであった。たとえばメルケルはドイツ国民とシリア人を入れ替える極秘計画を
追求しているとか、今日のドイツ連邦は、東ドイツ末期の状況と同じように非民主的な
ものだと主張するたぐいだ。
　投資家のジョージ・ソロスは奴隷を所有したがり、移民をイタリアに密航させて
いるなどど言うマッテオ・サルヴィーニ内相の発言もあった。
　こうした連中を閉め出すことは難しい。しかも最近のドイツの政党支持者数で、
極右のAfDは、20%をしめるまでに拡大している。彼らはサイレントマジョリティでは
なく、声の大きなマイノリティなのだ。
　だからと言ってポビュリストは単に悪人だから仕方がないという議論をしては
いけない。スロヴェキアのリベラル大統領候補ズサナ・チャプトヴァーは、2019年の
選挙戦で「悪者から身を護ろう」というスローガンを掲げた。これは腐敗した政治
システムを指したスローガンであり、悪質な人間を対象にしたものではなかったが、
マイノリティ排除のスローガンと受け取られて大敗を喫した。
　ポーランドの強権政治家ヤロスラフ・カチンスキーが、ポーランド人のなかには
反逆者の遺伝子を持つ裏切り者が何人かいると述べたことがあった。重要なのは、
こうした相当数の市民が真の｢人民｣には属していないというポビュリストの主張に
異議を唱えることにある。
　イタリアのマッテオ・サルヴィーニ内相は、シンティ(※シンティは、ナチスが
劣等人種として強制収容したロマと同根の人々)とロマの国勢調査をするよう要求し、
その｢追放計画｣を発表した。それでも合法的なマイノリティについては遺憾ながら
イタリアに留め置かなければならないと述べた。つまりマイノリティ全員から権利を
剥奪することはできないということだった。
　トランプは、誰が強者で誰が弱者なのかを常に示し、公共の場で、ジャーナリストや
女性政治家を中傷し、2017年にプェルト･リコを襲ったハリケーンの際は、苦しみを
体験している人々に挑発的な無関心の態度を示した。再選を果たしたトランプは、
ロサンゼルスの山火事でも同様の攻撃的発言をおこない、州政府の無策を批判した。
　DOGE(政府効率化省)のトップにイーロン・マスクを起用し、ワシントンの政府職員を
大幅に削減し始めている。ワシントンでは、黒人の雇用確保のため一定比率の採用を
保証して来たが、その政策は国家予算の大幅な損失だと見る。そして彼らが不必要と
思う政府機関は全て廃止し，そこに生えた雑草は根こそぎ除去するとまで言っている。
　バンス副大統領は、先日、ミュンヘン安全保障会議出席に会わせてドイツを訪問し、
極右政党AfD(ドイツのための選択肢）のアリス・ワイデル共同党首と会談した。
　ここでバンス副大統領はAfDとの協力を排除する与党の姿勢を批判し「民主主義は、
人々の声が重要だという神聖な原則に基づいている。防火壁を設ける余地などない」と
述べた。また欧州に関して最も懸念している脅威は、ロシアでも中国でもなく、内部
からの脅威だとして、欧州連合の偽・誤情報対策を検閲と呼び、批判の標的にした。
　2月23日に総選挙を控えるドイツのショルツ首相は、2月15日、この内政干渉発言に
「ドイツが（ファシズム、人種差別、侵略戦争を）二度と繰り返さないという誓いは、
AfDの支持とは相容れない。この党のために部外者が我々の民主主義、選挙、そして
民主的な世論形成に介入することは認めない」と反論した。
　AfDは、2013年に結党された極右政党だが、現連立与党のキリスト教民主・社会同盟
(CSD/CSU）に迫る第二党に成長した。その公約は過激で、単一通貨ユーロからの離脱、
ロシア産ガスの購入再開、厳格な国境管理といったものだ。
　貧富の格差が縮まらず、東西地域の分断は深刻だ。次期選挙で、旧東ドイツ地域では、
AfDが優勢になると予想されている。アリス・ワイデルは、格差の改善を目玉として、
ナチス時代のスローガンを繰り返し、有権者をあおり、支持者を集めている。
　「恐怖のリベラリズム」は、立ち現れた恐怖、ナチス国家に迫害され、アメリカに
移住したジュディス・シュクラー(政治学者・ハーバード大学教授)が提唱したものだ。
　恐怖体験は、固有のもので、他者には知りようのないものだ。こんなことだろうと
決めつけず、まずその人の話を聞くこと、リベラリズムは、そこから構築されねば
ならない。簡単すぎる要約だが、最重要事項だ。
　この概念に関して、筆者が述べた部分(第4章94頁)を以下に引用する。
　《恐怖のリベラリズムの厳命は、艱難辛苦の報告に先入観なく耳を傾けよ、である。
　このことはまた、煽動に執着するポビュリスト指導者の話に耳を傾けることだけでは
なく、彼らが代弁していると主張する人々の話を聞くことも意味している。機転を
利かせつつ、越えてはならない一線が越えられた時はいつでも、厳然たる態度で
臨まなければならない。そうすることではじめて、これまでの生きられた体験のひとつ
ひとつが、人為的に分極化されてしまった政治レベルでの言説とは異なったものとして
立ち現れてくるかもしれない》
　ジュディス・シュクラーの旧姓はユディタ・ニッセという。1928年、ラトビアの
リガで生まれた。彼女の父親は成功した実業家で、母親は教養豊かな人で慈善事業に
携わっていた。幼少期のこの幸せな生活はヒトラーによって終止符が打たれた。
　家族は最初にスウェーデンに逃げ、その後アメリカ合衆国を目指して、危機迫る
状況のなかシベリア鉄道でウラジオストックに行き、日本に向かう船に乗りアメリカに
たどりついた。しかしこの時すでに自国の訪問ビザは、ヒトラー・スターリン協定に
よって無効になっていたので、不法在留外国人となってしまった。こうしてシアトルで
抑留されているとき、ひとりのラビがこの扱いを知り、この上品なユダヤ教徒たちは、
下級階級出身の中国人と同じ待遇を受けるべきではないと説得したため、最終的に
ニッセ家の人々はカナダに居を構えることができたという。
　シュクラーはモントリオールで学び、ハーバード大学に移った。マッカーシズムが
全盛の時期であった。同期生にサミュエル・ハンチントンらがいる。
　シュクラーは、宗教戦争に明け暮れた時代を生きたモンテーニュ、モンテスキューに
着目し、国家は、その市民に対して物事の意味や魂の救済に関して何も強制しては
ならないという政治思想、道徳心理学的な政治理論を着想した。
　彼女は、リベラズムが持ちうる意味は次のひとつだけだと書いた。
《いかなる成人も、他の成人が持つ同じ自由と両立可能である限り、恐怖や恩典なしに
自分の人生の多様な局面について、できる限り多くの事実上の決定ができること》
　なぜそもそも人間は残虐になるのか、それは恐怖を抱くからであり、恐怖に満ちた
人間からなる社会は、残虐になる。強者か弱者かが、社会における重要な区分となる。
　もし、効果的な権力分立と、幅広い権力配分で、強者を制限することができれば、
最悪の事態、社会による残忍さの極致を防ぐことができるかもしれないと彼女は考えた。
　恐怖のリベラリズムは、普遍化された人間不信に基づいており，その具体的帰結は、
いかなる権力の集中も、根本的に信用しないという点に行き着く。集中した権力には、
懐疑的になること。これが最も重要なことだと強調する。

　ポビュリビムの時代に、ポビュリスト政党が予期せぬ敗北を喫した、はじめての
事例がひとつだけ紹介されている。それはオーストリア大統領選挙においてであった。
　第1回目投票で人民の支持を得たノルベルト・ホーファーは、綠の党の老教授である
ウィーンの対立候補に、決選投票で敗北したことを認めざるを得なかった。
　ホーファーはこの選挙でドナルド・トランプを大いに模倣していたが、あまり効果は
なかった。こうしたトランプ流のホーファーの動きに対して、日頃はウィーン市街に
足を運ばない多くの人々をヴォランティアとして動員したフォン=デア・ベレン
候補側の選挙運動は、まず話を聞くことに徹した。彼らは対立候補との対話において、
直ちにファジズムだと非難するのではなく、まずその言い分に耳を傾けた。それが
この選挙結果につながったのだと説明している。この成功事例に照らして見ると、
アメリカでトランプが勝利し、ヒラリー・クリントンが敗北した時の状況は、相手の
言い分を聞くことに徹し切れなかったことにあった。激しく攻撃してくるトランプ
陣営の言い分を聞く我慢が、クリントンには不足していた。
　クリントン敗北の要因は、虹の連立(差異を承認する政治)の思想を推進したことより、
この点での配慮不足にあった。選挙戦で最もクリントンを苦しめたトピックスは、
彼女が何らかの形で腐敗しているという疑いを強めるスキャンダラスな話（極秘扱いの
用件に私用メールを使ったとか、クリントン財団の怪しい献金問題等）であった。
　日常的なアメリカ人のために掲げた、社会・経済政策は、世間一般には全く浸透しな
かった。これに対してトランプ陣営は、一環して移民問題ひとつに絞って政策論争を
しかけていた。事実、有権者は、クリントンがマイノリティの特別な利益を掲げて
選挙戦を闘っていたことなど全く認識していなかった。
　トランプはあらゆる類いの批判者をすばやく｢アメリカ的ではない｣と非難し、
合衆国で生まれた女性政治家たちに対して｢自分たちの国｣へ帰れと要求した。
　この｢反多元主義｣、他を排斥する傾向を有することが、ポビュリズムの問題なのだ。
　ポビュリストは、人民の一部、マイノリティを、偽物とか人民に対する明らかな
裏切り者だと公言するが、政党レベルに比べると、こうした言動はあまり目立たない。
　彼らは人民の統合が必要だと言うが、それはマイノリティを排除することと同義で
あり、実際には人民の敵を可視化し、真の人民と区分する文化闘争を意味している。
　文化的に、あるいは民族として普通に理解される国民ばかりになって欲しいと強く
思っている。国民帰属意識に道徳的価値を置く人は、トランプに自動的に共鳴する。
　ヒラリー・クリントンは、こうしたトランプに共鳴する支持者を全く｢嘆かわしい｣、
つまり質の悪い、あるいはもっと厳しく訳すと軽蔑に値すると述べたことで、かなりの
叱責を受けてしまった。トランプ支持者はこうした煽動的なレトリックを楽しんで
いたが、彼女の発言で本当にスキャンダラスであったのは、トランプ支持者を
｢救いがたい｣と非難したことであった。救いようのない人々がいると主張するのは、
ひどく非民主的であった。「あなた方が他の人々を廃除するから、私たちが今度は
あなたがたを廃除する」という標語を述べて、結果的にポビュリズムと同じように
振る舞ってしまう罠に陥ったのであった。
　ポビュリストに調子を合わせた失敗事例はほかにもある。
　2016年、フランスのサルコジは、右翼ポビュリストたちに追いつこうとして、
｢模倣を通じた破壊｣をしてしまった。ポビュリストらが、移民・難民政策で常に一歩
先を歩んでいるのに対して、政治的復帰を果たそうとしたサルコジは、マリーヌ・
ルペンのオウム返しをしたことで完全に敗北した。メインストリームの政治家が、
はっきりした確信もなく，ポビュリストの立場をとると、このような痛い経験をしな
ければならなくなる。
　日和見主義はもっと質が悪い。デンマークやオランダの有権者は、ある時点から
移民・難民政策などの問題で極右の方向に傾いてしまった。
　オランダのマルク・ルッテは、2017年の議会選挙の前に「普通に振る舞うか、
国を去るか」というスローガンを掲げた。このスローガンが、マイノリティへの恐怖を
煽ることになった。これで、かつては極端な煽動だと見做されていたことが、社会的に
容認可能なものにされてしまった。
　フランスのマクロン大統領も、自らの政策が多くの市民の生活実態に与える影響を
あまり考慮していなかった。「黄色いベスト」運動を起こした人々には、燃料費の
上昇という月末の家計に響く問題の方が、地球温暖化に直面するグローバルな問題
より優先して欲しい課題であったのだ。
　ポビュリストが選挙で成功するたびに、テクノクラートは人民の理性に対する評価を
下方修正せねばならず、多くの決定を選挙では選ばれない政治的主体に委ねようとする。
　するとポビュリストは余計に勢いづくという悪循環が生じる。
　テクノクラートは、自分たちの解決策に異議を唱える人は非合理な人だと決めつける。
　一方、ポビュリストは正当な人民の意志は、自分たちにしか分からず、これに異議を
唱える人は人民の裏切り者だと主張する。両者で、代替案について話しあい、修正し
うるのが本来の民主制であり、それを支えるのが選挙制度なのだが、両極端の間で
深みにはまると、選択肢の不在という事態に陥る。するとリベラルは、脱政治化の
戦略を採用する方向に走るしかなくなる。
　歴史的に、リベラルは先ず人民主権に好意的であった。だがそれは普通選挙を支持
するものではなかった。フランスの首相フランソワ・ギゾー(1847-48)は、良い政府は
「理想の主権」に基づいていると主張した。
　ジョン・スチュワート・ミルは、知識人に、より多くの票を当てることを提案した。
　そして(エリートは)誰もが不断に自問自答し、飽きることなく人格形成に励むべき
だとする、透徹した上昇志向を理想とした。しかしその背後にあったのは、漠然とした
恐れであった。近代社会の妥協的な生活は、人々の人格を堕落させてしまうのでは
ないかという懸念でもあった。その眼中にあったのは疲弊した大国の社会像であった。
　人類的使命に燃えたヨーロッパのリベラルは、停滞した大帝国(清)に対して、
集合的な自己解放と自治を実現させるために、自分たちの共通の言語や文化を教え
ようとした。こうしたリベラリズムが後進国を育成しようとする発想の裏には、
社会の発展が続くという信念がある。そして国家は、その発展を促進するものとされる。
　この考えは、国家が個人に対する、社会保障を行うことや、福祉事業の提供を担う
ことに行き着く。だが、選挙は行わず、党の指導に従うならば、個々人の生活面は
丸抱えで支えるので、自由は我慢してくれという国家に後退するのでは元も子もない。
　EUに加盟できる、いわゆるコペンハーゲン基準は「法治国家的秩序」を保証する
民主国家のみであることと決めている。
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　EUのリベラルは、ポビュリズムの台頭で、出口の見えない論争に巻き込まれている。