2023.6.09
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匸P　　コーヒーブレイク　

　　「無人戦」の世紀
　　　DRONE WARS,2021　
　Pioneers,Killing Machines,Artificial Intelligence
and the Battle for the Future
　　　　　軍用ドローンの黎明期から現在、AIと未来戦略まで

　　セス・J・フランツマン
　　Seth J. Franttzmann 著　安藤貴子/杉田真訳　　原書房　　2022.3.25
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　現在のドローンは自律能力が強化され、ターゲットの自動認識が可能になっている。
　AIを搭載した無人機は、オペレータなしで連続50時間以上の飛行が可能で、お互いを
自動検知し、距離を空け、編隊を組んで長距離飛行してターゲットに襲いかかることが
できる。しかも到着後すぐにではなく、長時間ターゲットの上空に留まり、頃合いを
見計らって攻撃することができる。詳細な監視能力と、耐久性を兼ね備え、狙いを
定めた精密攻撃をおこなえる。有人機でパイロットがやらねばならなかった任務の
大半を、疲れを知らないAIが実行し、操縦席と緊急脱出装置用のスペースと重量を
各種機器、ミサイルに使える上に、人間には耐えられない急加速力も与えられる。
　今は有人機でAIドローンを迎撃できるが、この優位性は長くは保てないだろう。
　AI技術の制約コンセプトを早急に確立しなければ、人類の存続が危うくなる。
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　ロシアの中枢クレムリン上空に、2023年5月3日未明、2機のドローンが飛来し
爆発した。　人が遠隔操作するタイプでも、あそこまで侵入することができた。
　もしこれが自律能力を持つAiドローン・近未来の暗殺機なら、上空に長時間待機し
護衛の眼を逃れて要人を待ち伏せすることもできる。
　AIを搭載した無人攻撃機は、防衛が十分でない国家やインフラや機密地区に対して
あらゆる場所から攻撃をしかけることができる、危険極まりない兵器になる。
　現在、無人戦闘機は、UCAV(unmanned combat airvehicle)、単なる無人機は、
偵察用も含め、UAV(unmanned airvehicle)と呼ばれている。
　米国で最初に導入された無人戦闘機は、1994年に初飛行したRQ/1〈ブレデター〉で
あった。1996年にハンガリーで実戦投入された3機の〈ブレデター〉は、空軍の
オペレータ50名が、テントの中で悪天候に悩まされながら操作したが、システム損傷も
起き、木の誘導路で発射する仕組みも不評であった。
　空軍首脳は、この過酷な最初の戦闘経験で、海軍が主導権を握っている限り、無人
戦闘機〈ブレデター〉の運用を自分で決められないと不満を訴えた。この主張は通り、
UCAVの管理権限はアメリカ国防権限法により、海軍から空軍に移された。
　空軍はUCAVを階層構造で分類し、ティアⅠは偵察用〈ハンター〉、ティアⅡは
殺人兵器〈ブレデター〉、それ以外はティアⅢとした。結果的にこの政策は裏目に
出た。1990年代、空軍は無人機の開発に湯水のように予算をつぎ込んだが、実用化に
成功したのは〈ブレデター〉と〈グローバルホーク〉の２機種だけであった。
　〈ブレデター〉は改良され、2007年に配備されたMQ/9〈リーパー〉となった。
　〈リーパー〉は、頭の大きいグライダーのようで、特徴的な逆V字の尾翼を持つ。
　ネヴァダ州クリーチ空軍基地にいるオペレータが遠隔操作し、アフガニスタンの
テロリストを追いかけ殺害するのに使われた。元パイロットは、ラスベガスで暮らし、
車で1時間で出勤し、画面で敵を射殺するストレスフルな生活ギャップを体験した。
　2010年、米軍は7500機以上の無人機を保有していた。F-16戦闘機に交わる形で
〈リーパー〉を配備する空軍部隊も生まれている。
　ドローンといえば、プロペラを４つ持つクワッドコプターがすぐ頭に浮かぶ。
　この無人機は、敵情を探るISR:Information Serveillance Reconnaissance 情報・
監視・偵察)用に生まれたものだ。商用化されて劇的に安くなった小型クワッド
コプターは、当初は、旅団に数台配備する程度の計画であったが、今は兵士全員に
持たせる装備品になろうとしている。兵士は塹壕から首を出さずに、ドローンで正確に
敵の動きを見渡すことができる。全兵士にこんなニーズがあるにもかかわらず、空軍
まかせにした小型ドローン開発は失敗に終わった。1990年代から、21億ドルのコストを
投じ52機を製造する予定だった〈ハンター〉は、1995年に開発中止となり、実際に
納入されたのはたった7機だった。次に計画された戦術UAV〈アウトライダー〉も、
1999年に開発中止になっている。5700万ドルを投じ、6機が製造されただけだった。
　秘密のステルス性能を持つ無人機も開発されたが製造中止になっていた。
　RQ-3A〈ダークスター〉は、翼幅21メートルで、全長わずか4.6メートル、総重量は
3900kg、ペイロード(有効搭載量)は454kgであった。被観測性が低くレーダーに識別
されにくいという長所があったが、1996年、2度目のフライトで墜落した。
　1998年にさらなる試験飛行が行われたが、結局1999年に開発中止となった。
　次の成功機〈グローバルホーク〉は、1997年2月に試作機が完成した。
　航続時間40時間、後続距離2万1000kmで、翼幅35メートルの機体はまるで空飛ぶ
白イルカのようであった。1998年2月28日カリフォルニア州エドワーズ空軍基地を
離陸した同機は、試験飛行に成功。だが1999年3月、2機目のAV-2は離陸後に墜落。
　5機目に完成したAV-5は、エドワーズ基地からオーストラリアのエジンバラまで、
1万2000kmを22時間で飛び、初の無人機による太平洋洋横断飛行を成功させた。
　同機は2001年9月11日の同時多発テロ以降、不朽の自由作戦でアフガニスタン上空で
60回の戦闘任務につき、長時間飛び続け、１万7000ものリアル映像を送信した。
　イラクの自由作戦でも15回出撃し、急を要する4800の映像を撮影し送信してきた。
　改良されたRQ-4B〈グローバルホーク〉モデルの翼幅は40メートルになった。
　2018年までの総飛行時間は25万時間に及んでいる。
　しかし〈グローバルホーク〉は、どんどん予算をつり上げる空軍の悪弊によって
評判を落とした。当初一機1000万ドルであったものが、2001年12月には修理費だけで
4000万ドル、2002年の契約価格は一機2億9900万ドルにまで跳ね上がった。
　次年度は下院に対して4億7300万ドルの予算要求が上がって来た。新たな機能や
能力を次から次へと追加し、その場しのぎで大がかりなアップグレードを実行する
ばかりで、コストの意識が完全に欠如していた。次の計画は一機10億ドルに膨らんで
いた。空軍はこの2機種以外に、1990年代に８つの無人機を開発し、20億ドルの予算を
投入して失敗していた。2012年、次期ACUVは、空軍と海軍が共同使用する無人機
〈トライトン〉に移行することになった。〈トライトン〉の開発費は、それでもまだ割高で
11億6000万ドルを超えていた。
　民間では、ロッキード社が2001年、X-44Aと呼ばれる翼幅9メートルの全翼無人機を
製造していた。〈アクイラ〉プロジェクトの経験を踏まえたものだが、X-44Aの機体は
2018年の航空ショウまで公開されなかった。
　〈アクイラ〉は、アメリカ政府が手がけた国家プロジェクトで、アメリカ国防高等
研究計画局(DARPA)が1974年に発表した報告書に刺激を受けて始められた。
　DARPAは、偵察用の軽戦闘機は、技術の進歩によりあっという間に時代遅れとなり、
新たな観測技術を考案する必要があると報告していた。
　〈アクイラ〉は、重量66kg、翼幅約340cmでトラックで運べる。実験機ではあったが、
当時の不安定なカメラでは、約3000メートル以内のターゲットしか発見できなかった。
　敵の戦車を1000メートルの距離で50%発見できれば良いといった計画であった。
　やがてXMQN-105と名付けられた〈アクイラ〉は、契約段階になって高い観測能力を
要求された。ロッキード社は小さな機体に多くの航空電子機器を詰め込み、なんとか
要件を満たしたが、105回の試験飛行のうち7回しか目標を達成できなかった。
　ステルス性能を持たせるため、通信回線の質を落としたためであった。
　これを終わりの見えない展開:ミッション・クリープ(misson creep)というが、当初の
目標設定が明確でないため、範囲を超えて計画を拡張していく失敗事例であった。
　1997年、10年の歳月と10億ドルのコストをかけた〈アクイラ〉計画は中止された。
　ロッキード社は、先のX-44Aの次に、政府の支援を受けずに〈ポールキャット〉を
開発した。2006年12月に取り返しのつかない不慮の事故を起こしオペレーターが自爆
させる悲劇もあったが、ロッキード社は、RQ-170〈センチネル〉を生み出した。

　2019年6月20日、海軍が保有するRQ-4Nという〈グローバルホーク〉の派生機が、
イランのミサイル攻撃を受け、ホルムズ海峡に墜落した。F-35を遙かに超える、法外な
ステルス機が、安いイラン製のミサイルに撃ち落とされた事実は、20年にも及ぶ
アメリカの無人機開発が、単なる自己満足であったことを世間にさらした。
　そして2018年、後述する中国の「珠海航展」で、アメリカが巨額を投じながら
お蔵入りにした数々のACUV機がコピーされて、中国版ドローンとして登場する。
　歴史的に殺人ドローンの開発では、イスラエルとイランが、しのぎを削ってきた。
　イスラエルは1967年の中東戦争で大勝利したものの、1973年の第四次中東戦争で
エジプト軍の反撃にあい大敗北を喫した。勢いづいたアラブ諸国とイスラム兵士たちは
イスラエルを包囲し、盛んにロケット弾を打ち込むようになった。
　2000年代になると、レバノンやシリア高原に潜むゲリラたちが、イランから手に
入れたドローン兵器を使い、イスラエルを空爆するようになった。
　編隊を組んで来襲するドローンスウォーム攻撃に対して、イスラエルは高価な対空
ミサイルを使った。だがこの戦法はあまりにも非効率で、イナゴの大群をライフルで
撃ち落とすようなものであった。中国は2018年5月、西安で1300以上のドローンを
使った光のショウで、ドローンによるスウォーム攻撃技術の実力を見せつけていた。
　スウォーム攻撃に対する専用の武器が是非とも必要になった。
　ロッキード・マーチンは、レーザー兵器システム〈アテナ〉を開発した。その出力は
数10KWkで、1、2年内に実戦配備される予定だという。
　海兵隊は小型のレーダーと電子戦装置をジープに搭載し、ドローンを検知して撃ち
落とす実験をしている。空軍も2019年秋、パラボラアンテナで検知したドローンを
マイクロ波照射で墜落させる装置を試験している。彼らもロッキード・マーチンの
〈アテナ〉迎撃システムに関心を寄せている。
　イスラエルは独自技術で、アイアンドームという防空システムを構築している。
　同時に軍用ドローン工場も発展させた。エアロノーティクス社は中型および小型の
ドローンを製造し、民間の双発プロペラ機を改造して、コックピットに無人機用の
センサーを搭載する機種も手がけている。海洋監視用や、ドイツ向け輸出機、アフリカ
西部のマリで過激派掃討作戦に使うドローンも製作している。
　ヨーロッパ諸国はイスラエル製ドローンを購入しているが、「ユーロメイル」を
独自に開発し、高高度・長時間対空ドローンとして2024年に実現し、2028年までに
ドイツで運用する見通しだ。フランスも新型ドローンヘリコプターを開発している。
　イスラエル企業は、アブダビで開催された2021年春のIDEX展示会で、ドローン対
ドローンの戦闘技術、スウォーミング技術、自爆突撃機などを公開している。

　総じて1991年のソ連崩壊後、正面の敵を失った米軍の軍事開発力は低下した。
　米国でACUV開発が進まないもうひとつの理由に、倫理的な課題がある。そもそも
殺人ドローンに自律AIを搭載して良いのかという問題だ。
　バイロットが遠隔操作でテロリストを殺害していた頃、パキスタン北東部の丘で
ママナ・ビビという68才の女性が誤って射殺される事故があった。人の操作であっても
遠隔地でボタンを押すだけのオペレータには、人を殺害する感覚が伴わない。
　殺人マシーンに自律AIを搭載するのであれば、自律AIに殺人を許可する判断基準、
制限コンセプトを取り決め、守らせねばならない。中国があとさきを考えず自律AIを
開発し生産する危険性も否定できない。非常に困難なコンセプト制定だが、国際間の
議論を加速させねばならない。
　1990年代、中国は自国の軍隊の将来的ニーズに目を向け、UAVの動向を分析し、
諸外国の無人機を輸入して研究した。先ず旧ソ連が開発したLa-17Cを分析して無人
標的機〈長空-1〉を製造した。2000年代にはアメリカの〈ライアン・ファイアビー〉の
経験を学んで、WZ-5とCH-1〈彩虹〉を製造した。その次には〈グローバルホーク〉を
もとに、WZ-9〈翔竜〉を製造した。〈翔竜〉は、2006年「珠海航展」で発表され、
2008年に試験が実施され、2009年に初飛行が行われた。
　中国製ドローンの多くは「珠海航展」で発表され、輸出用に新モデルが開発される。
　2004年には〈プレデター〉と瓜二つの初期モデルが登場した。
　2006年にはBZK-005が披露されたが、これも〈プレデター〉に似ていた。
　BZK-005は最大170km/H、上昇限度8000メートルで、最大150kgの兵器を運ぶことが
できた。飛行時間は最大40時間とされた。BZK-005は、2009年には海軍と空軍に供給
されたがステルス機としては不十分で、2018年4月に南シナ海上空で日本の航空機が
スクランブル発進して追跡し、その機影を撮影している。
　2013年には日本の尖閣諸島上空に中国のAUVを飛行させている。この時も日本は
迎撃のためジェット機をスクランブル発進させた。
　2017年、BZK-005のデザインをベースに、後継機TWY-1が輸出用として製造された。
　中国はステルスモデルの軍用ドローンを、向こう8年で4万2000機製造すると推定
されている。そのひとつは〈暗剣〉と呼ばれ、先進的技術が海外で注目された。
　ステルス機〈利剣〉は、アメリカが開発に失敗したX-47をベースにしたもので、
紺青色の先進的な全翼機の動画がオンラインで公開されたが、その後削除された。
　武装ドローンによる攻撃も始めており、ミャンマーで麻薬密売組織の大物を監視し
ドローンで殺害することを検討していた。内モンゴルでは多国間軍事演習を主催し、
ロシア、カザフスタン、キルギスタンが参加して空爆を実施した。
　2014年までに〈翼龍〉を使用して、少なくとも15回のミサイル攻撃を実施した。
　2011年には280機に過ぎなかった中国のAUV保有台数は、すでに数千機になっている。
　〈リーパー〉の中国版は、CH-4、 CH-5の二機種があるが、その飛行時間は60時間に
及び、本家〈リーパー〉の二倍以上で、CH-5のほうが優れていると豪語している。
　中国では空軍のパイロットが無人機導入に反対することもなく、外国のコピーを
非難されてもまるで平気だ。そしてアメリカの失敗に学び、あらゆる機能を詰め
込んでひとつの万能型ドローンを作るのではなく、用途を絞ったさまざまな種類の
ドローンを作ることを選択している。
　中国製のステルスドローン〈利剣〉は一機わずか100万ドルと言われる。最大500kgの
爆弾を運ぶことが出来るが、数十億ドルを投じたアメリカ製ステルス機と太刀打ち
できるとは考えられもしなかった。2013年、この安価なGJ-11〈利剣〉をテストした
中国航空工業集団は、さらに複数の武装AUVを同時開発する野心的な計画に乗りだした。
　2018年の「珠海航展」では、アメリカが放棄したデザインの一部を採用して作られた
ような新型ステルスドローンが公開され、多くの注目が集まった。
　CH-7は、亜音速ステルスドローンと考えられ、22メートルの大きく広がった長い
灰色の翼を持っていた。虹を意する〈虹彩〉と名付けられたCH-7は、国営の中国航天
科技集団で製造された。同社はすでに〈プレデター〉に似たCH-4を輸出していた。
　同社の輸出先は10カ国、20ユーザにおよび、中国最大の武器ドローンメーカとなった。
　中国ドローンは「誰でも使える」がキャッチフレーズで、フライトシミュレータを
操縦できれば、誰でもドローンを飛ばせる。CHシリーズは、エジプト、パキスタン、
ナイジェリア、UAE、南アジア各国に輸出されている。10キロのスタンドオフ射程で
ミサイルを発射し、10時間連続して飛行することが可能だ。2015年までにこれらの国の
ドローンは月に100時間は飛行している。
　成都飛機工業公司は、ステルス全翼機に似た機体を披露した。同じようなデザインの
〈天鷹〉を発表したのは中国航天科技集団であった。中国の大型軍用ドローン輸出の
52%は〈翼龍〉で、34%はCHモデルだった。
　2018年、成都飛機工業公司の〈翼龍〉は新疆ウィグル自治区のカシュガル空軍基地に
配備されている。中国空軍のスポークスマン・申進科は、公開したGJ-2〈翼龍Ⅱ〉が，
すでにこの地域の「反テロリズム」の戦いに貢献していると述べた。
　アメリカ政府は、MTCR(ミサイル関連技術管理レジーム)規制を順守する35の調印国の
ひとつだが、MTCRに調印していない中国は、エジプトやヨルダンやUAEに、ドローンを
売ろうとしている。中国やイランは、ドローンミサイルの最終用途保証の遵守など
関係なくドローンを売る。2019年、ペルシャ湾岸で開催された見本市で中国は軍用
ドローンを売りまくっていた。UAEは、2013年に〈翼龍〉の購入を開始し、2018年には
数百機の〈翼龍Ⅱ〉を購入しようとしていた。
　また中国は、パキスタン、サウジアラビア、セルビアに、より大型の〈翼龍〉と
CHシリーズを輸出しようとしていた。
　中国は「民主主義国に見られる通常の政治プロセスに束縛されていない」と
アメリカは不満をこぼすが、中国のドローン開発の規模とスピードは、目覚まし
(wake up call)そのものであった。
　2019年7月に台湾海峡でアメリカ海軍の巡洋艦アンティタームにつきまとった
飛行中の〈翼龍〉は、そのデザインが大きく変化していた。
　堂々たる双胴双尾の〈神雕〉(しんちょう:神の鷲)は、2015年に初見され、2018年5月
中国でも発見された。2019年秋には新疆ウィグル自治区のマラン空軍基地で駐機して
いる姿が多くの見物人に目撃された。ジェットエンジンの〈雲影〉も展示されていた。
　ドローン兵器の先進国はイランだが、それに対抗してきたのがイスラエルであった。
　ここに中国の軍事ドローンが加わり、もはや中国が世界の先端を走っている。
　アメリカ空軍の最大の関心事であった有人機の必要性と適切性は終わりつつある。
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　1974年、DARPAは有人機の終わりを告げたが、その主役は中国にさらわれつつある。