2020.12.08
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匸P　　コーヒーブレイク　

　　ウィグル人に何が起きているのか
　　　　民族迫害の起源と現在

　　　　　　　　　　　　　　　　福島香織著　　　　PHP新書　2019.06.28
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　陳全国は、習近平の三大酷使※の筆頭といわれ、冷酷な能吏として知られる。
　2020年7月、ウィグル人に対する人権抑圧政策の中心人物として、アメリカから
入国禁止の制裁措置を受けた。(※陳全国、北京市の蔡奇、江西省の劉奇の3人)
　彼は、太子党ではなく貧農の出身で、たたき上げで出世してきた実力派党員だ。
　李克強首相と同じ河南省出身で習近平主席の信任も厚い。2011年にチベット自治区
書記(トップ)に就任するや、市内に500メートル間隔で便民警務站(警察官駐在所)を
設置しチベット人弾圧に成功した。その監視と弾圧の手腕を買われ、2016年に新疆
ウィグル自治区書記に任命された。新任地でもコンビニ並に便民警務站を密集設置し、
イスラム教のモスクを閉鎖、礼拝を禁止するなど、民族文化を徹底破壊している。
　人々は警察官に少しでも疑われると再教育施設に収容され、消息を断つ人も多い。
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　便民警務站は「町の灯台」と呼ばれ、外観は白い建物に青いペイントで統一されて
いる。雨が降ると傘を貸してくれたり、喉が乾けばお茶を出し、薬を与え、車椅子の
貸出もしてくれる。日本の交番より親切で便利な施設だが、その本業は住民監視で、
警察官が町中をくまなく監視するための「町の灯台」だ。
　陳全国が就任して2年、ウィグル全土ですさまじい弾圧が続いている。アメリカ等の
メディアがその実態を告発し始めた。中国駐在が長かったジャーナリストの筆者も
日本に亡命したウィグル人から事情を聞き、現地を再訪し本書を書いた。
　2019年5月に筆者が再訪したカシュガルの解放北路には、便民警務站が100メートル
間隔で設置され、数十メートルに数個の割合で監視カメラが設置されていた。
　ホテルに到着した時から警察官に密着され、町に出ても普通に見られた羊の群れは
消えていた。人々の表情は固く、モスクの写真撮影も拒絶された。礼拝に行くことが
禁止され、モスクも閉鎖された宗教弾圧の実態を外国人に知られたくないからだ。
　2018年2月、イギリスBBC・ジョン・サドワーズ記者は独自取材で、ウィグル市民が
DNA生体情報を提供させられている現場を映し出した。移植手術に適合する子供を
誘拐し臓器を取り出し、大金持ちに提供する生体移植ビジネスが横行している。
　再教育で収容された者もドナー登録を強制され、その臓器摘出を目的に死刑が加速
した時期もあって、さすがに政府から自粛？を求められたという。
　トルコに亡命中のウィグル人男性は、母親と妻が拷問を受けていて、テレビ画面に
向かい「銃弾の金は払うからいっそ撃ち殺して(楽にしてやって）くれ」と訴えた。
　2018年5月16日、ニューヨーク・タイムズは再教育施設について長編ルポを載せた。
　「教育転化施設」に50万人以上が収容され、ウィグルの習俗、思想改造教育を受け、
共産党への忠誠を誓わせる署名をさせていること。ムスリム伝統の舞踊は禁止し、
公式行事で中国共産党を賞賛する舞踊を披露するよう強制していることなどを伝えた。
　2018年8月13日、WSJ(ウォールストリート・ジャーナル)は、社説で、ウィグル問題
研究家アドリアン・ツェンツ氏の話しを引用し、ウィグル弾圧に強い警告を発した。
　数十人の家族にインタビューしたところ、知らない間に施設内で死亡した人や、
帰宅後すぐに死亡した人がいると答えた家族が5人もいた。新疆大学教授・ラハイル・
ダウィット氏が、2017年12月以降、北京で消息を断ったことにも触れた。
　WSJは8月17日の続報で衛星写真を公開し、2017年4月の写真と比較し収容所の面積が
2倍以上に拡大していることを報道した。国連の専門家は少数民族全体の7%にあたる
100万人が収容されていると推計している。
　WSJはさらに8月20日、欧州文化神学学院・エイドリアン・ゼンツ氏の証言として、
再教育施設はウィグル人から尊厳と信仰と伝統と文化を奪い、ウィグル人そのものを
中国人に改造する非人道的施設であること、その数は推計1300カ所以上あると伝えた。
　中国政府は指摘を受けた施設を「職業技能教育訓練センター」だと説明した。
　しかしここが常軌を逸する強制収容所であることは、奇跡的にここから生還した
オムル・ベカリ氏が、仮名を使い、実態を告発したことで明らかになっていた。
　彼はカザフスタン人で、仕事で故郷トルファンを訪問し、2017年3月25日に実家に
立ちよった所、翌3月26日、いきなり逮捕された。ウィグルの故郷を訪問しただけ
なのにテロリストと疑われ、どこかの「再教育施設」に収容され、8ヶ月間厳しい
尋問を受けた。もし拷問に耐えきれず「ハイ」と答えれば処刑されたかもしれない。
　同じ部屋にいた二人が拷問で衰弱死した。拷問の次に待っていたのは洗脳だった。
　12㎡ほどの狭い部屋に50人が収容され、午前3時半起床、1時間半、革命歌を歌い、
「党に感謝、国家に感謝、習近平に感謝」と大声で感謝してから朝食を食べた。
　わざと食事に豚肉を混ぜ、ムスリムに食べさせることもあった。実験薬を飲まされ
下痢をしたり昏睡した者もいた。拘束時115kgだったオムル氏の体重は60kgに減った。
　2017年11月4日、オムル氏が生きて生還できたのはカザフスタン国籍だったからだ。
　カザフスタンに残された妻が国連人権委員会に手紙を送り、人権NGOやメディアも
動き、親戚もカザフスタン大使館を通じてカザフスタン外務省に訴え続けてくれた。
　だが彼を助けてくれたトルファンの親戚、両親ら13人が強制収容所に入れられた。
　2018年9月18日、80歳の父が収容所内で死亡した。オムル氏が生還後、国際社会に
再教育施設の実態を告発したことに対する報復、虐待死と疑われている。
　父の死後、オムル氏は実名を使い始めた。自身も命がけで告発講演を続けている。
　そのオムル氏の腕に残る拘束具の傷は、中国当局の広報に対する確たる反証だ。
　本書144～151ページに、拘束中のウィグル著名人115名のリストがある。
　UHRP(Uyghur Human Rights Project)の資料をもとに編集したもので、あくまで
氷山の一角だという。UHRPの資料は英文だがウェブで閲覧できる。
　掲載された人々の拘束時期は2017年から2018年が多く、陳全国の就任後と重なる。
　死刑判決で執行猶予2年という人もいる。氏名、所属、性別、年齢、その他すべてを
転載したいところだが、以下にこの人々の社会的属性のみを記載する。
　その属性は教育・民族文化・出版・作家・スポーツ・芸能・経済界・海外在住の
研究者まで多岐にわたり、著名な人々を狙い撃ちしていることが読み取れる。
◇新疆大学ほか主要大学　合計40名
　新疆大学では、学長、副学長、人文学部教授、情報科学・エンジニアリング学院
教授らを含む男女教員計17名。
　新疆師範大学では、元学長・文学連合会会長、教授、教員ら計8名。
　新疆医科大学では、元学長、附属病院副院長、歯科医師、教員ら計5名。
　カシュガル大学では、学長，副学長、数学部長ら計10名。
◇ウィグル自治区教育庁、社会学員、その他の研究機関　合計8名
　教育庁長官、政府秘書長、社会科学院副院長、教育出版社元社長、言語研究所
副所長・著名翻訳家らを含む研究者計8名。
◇出版業界、ジャーナリスト　合計23名
　ウィグル自治区人民出版社元社長・政協歴史資料部主任、ウィグル文学作品部部長、
出版社編集者、詩人、評論家ら計14名。
　カシュガル出版社元編集長、編集者、詩人ら計4名。
　カシュガル日報編集長、同編集者、新疆日報副社長、同編集長、記者ら計5名。
◇作家、詩人　合計16名
　児童文学作家・詩人、著名作家、ラジオ局編集者・著名詩人、ウルムチ市文芸館
研究者・博士・作家、高等学校元校長、オンライン作家、テレビ番組脚本家、ウェブ
人気サイト管理者、人気サイト創設者ら計16名。
◇スポーヅ・芸能界　合計11名
　人気サッカー選手、テレビ局監督、アナウンサー・歌手、技術者、人気司会者、
著名な民謡歌手、ポップス歌手、歌手、俳優ら計11名。
◇経済界　合計10名
　著名資産家・慈善家・学校経営者、基金協会創設者、有名ウィグル料理店経営者、
ホテル経営者・カーペット会社経営者、貿易協会会長、ホテルオーナー、貿易市場の
オーナーら計11名。
◇その他　合計7名
　新疆教育学院大学教員、イリ師範大学教授、ウルムチ市職業専門大学教授、日本で
修士号を取得した女性、マレーシア工科大学の博士課程女学生、ドイツに留学した
社会学博士の女性ら計7名。
　上記に「ウィグル人の母」ラビア・カーディルさんのご主人、カシュガル大学言語
学部准教授エンワル・カーディル氏も載っていた。
　カーディルさんも1999年から長く収容されていたが、2008年北京オリンピックを前に
国際イメージダウンを気にした胡錦濤主席の政治判断で、2005年に釈放された。
　その後亡命し、2006年に世界ウィグル会議(WUC:World Uyghur Congress))の２代目
議長に就任し、2017年、ドルクン・エイサ氏に議長を引き継ぎ、退任した後もウィグル
人権問題を世界に呼びかけ、象徴的な人物として活動を続けている。
　中国政府は、彼女をウルムチ7・5事件など中国国内で発生した「ウィグル人による
テロ」事件の首謀者、扇動者だと批判するが、その証拠はなにひとつ示されていない。
　「ウィグル人によるテロ」という広報は、2001年に発生した米国の同時多発テロと
「テロとの戦い」という表現にヒントを得て便乗した巧妙な広報用語だ。
　中国全土では、単発の農民暴動が頻発している。ウィグル人が起こす暴動もこれと
何ら違いはない。現にそうだから、習近平も身の危険を感じることなく陳全国書記を
続投させているのだ。もしテロがウィグル人による組織的、計画的なものなら、中国
全土の厳重な監視網をかいくぐったことになり、別の意味で国家的危機になるはずだ。
　ラビア・カーディルさんは、1947年生まれで、文化大革命中の批判闘争で、投機的
商売をやったとしてつるし上げにあい共産党員だった夫と離婚した。
　文革後、洗濯屋から再起し、改革解放の波に乗ってウルムチでの不動産業、中央
アジアとの辺境貿易で一時は2億元の資産を保有するまでになった。1993年、政界に
進出し、政治協商委員（日本の参議院議員に相当）となった。1995年、北京で開催
された世界女性会議では、新疆ウィグル自治区商工連合会副主席、同女性企業家協会
副会長として出席した。「千の母親運動」という、ウィグル女性が自立するための
事業に投資を行い、慈善活動家としても高い評価を得た。
　だが当時夫だった作家シディク・ハジ・ロウジ氏が、ウィグル人が不当な扱いを
受けていることを告発し、身の危険を感じて米国に亡命する事件が起きた。
　この時、カーディルさんは夫を批判することを拒絶、逆に議会の席でウィグル人が
漢人に抑圧されていることを訴えた。この行動により彼女は公職を解任された。
　1999年8月13日、ウルムチに滞在中の米国議会議員助手に面会しようとした行為で
逮捕され、国外組織に違法に国家情報を提供したとして、2000年、懲役8年の判決を
受け収監された。その後も世界の注目をあびた彼女は、獄中でラフト人権賞を受賞し、
アムネスティ・インターナショナルなど国際的人権団体への働きかけを行った。
　非暴力を訴え、中国の少数民族政策の見直しと高度の自治を求める行動で、一時
ノーベル平和賞にノミネートされたこともある。
　彼女が、ダライラマ14世のように、ウィグル人初のノーベル平和賞を受賞すれば、
ウィグルの人権問題への関心がもっと高まるに違いないと筆者は期待している。
　3代目WUC議長のドルクン・エイサ氏は、1988年、新疆大学在学中、民主運動の学生
リーダーとして反政府デモを組織したために卒業直前に大学を除籍になった。
　その後当局の監視下で軟禁状態にあったが、1994年に出国、トルコ経由でドイツに
亡命し、1996年ミュンヘンで開催された世界ウィグル青年会議に参加した。
　2004年4月16日、世界ウィグル青年会議と、東トルキスタン民族会議※は、
世界ウィグル会議WUCに統合し、初代議長には1933年～34年、東トルキスタン共和国で
書記であったエイサ・ユスプ・アルプテキン氏の息子、エルキン・アルプテキン氏が
選ばれた。(※東トルキスタン民族会議は、ウィグルの独立を目指し、トルコの退役
将校リザ・ベギン氏らを中心に設立された組織で、1992年イスタンブールで開催され
世界各国の民族運動組織や個人が集まった）
　2017年、ドルクン・エイサ氏は3代目WUC議長に就任し、中国政府からテロリストに
指定された。そのため彼の母親、アヤン・メメットさんは、2017年春、再教育施設に
収容され、2018年5月、施設内で亡くなった。78歳であった。　
　ドルクン・エイサ氏も、ラビア・カーディルさんも、ICPO(国際刑事警察機構)から
レッド・ノーティス指定を受けていた。2018年に解除されたが気づくのか遅すぎた。

　12月3日、香港の黄之峰、周庭、林朗彦の三人に、それぞれ禁固13カ月半、10カ月、
7カ月の判決が下された。リンゴ日報社長・黎智英氏も詐欺罪で再逮捕・収監された。
　香港民主活動家の逮捕、締め付けを見るにつけ、中国広報にだまされ、ウィグルの
平和的活動家をテロの首謀者と認定した国際社会の過った判断が悔やまれる。
　新疆ウィグル自治区は、古来中国の領土ではなかった。「西の方陽関を出ずれば　
故人なからん」と唐の詩人が唱ったように、知った人のいない辺境の地であった。
　中国人は古代から定住を好み、やたらに国境線を引きたがる。モンゴル平原に万里の
長城を築き、内側に農地を作り耕作し定住した。乾燥した気候を無視した営みだ。
　同じ習慣からか、中国人は新疆ウィグル自治区の天山山脈北側、ジュンガル盆地の
石河子(シーホーツー)に大量の漢人を移住させ農地を開墾させた。この開拓の影響で
タリム盆地に流れ込む孔雀川の流量が減り、ロプノール湖が完全に干上がった。
　漢字で突厥と書くこの一帯は、遊牧民チュルクの人々が馬に乗り羊を飼い移動して
暮らす綠豊かな牧草地であった。その東部の遊牧集団が、20世紀前半、東トルキスタン
共和国と称した時期があった。それが今の新疆ウィグル自治区に相当する地域だ。
　中国共産党は、この一帯を占領し新たに得た地という意味で、新疆と呼んでいる。
　ウィグルとは、チュルク語で同盟の意味だそうだ。
　今日の、カザフスタン、ウズベキスタン、キルギス、ウィグルの人々は、同系の
チュルク人で、幾つもの遊牧集団に分かれ中央アジア全域に散らばって移動生活を
していた。そのチュルク人の地域で、中心をなす集団のことをウィグルと呼んだ。
　自治区とは、当該民族が自治する区の意味だが、悪い冗談に聞こえる。

　香港で事業リスクが高まっている。アシスト社の平井宏治社長が「正論」12月号に
掲載した「これでも続けますか中国ビジネス」という記事を読んだ。
　2019年1月3日「企業内容等の開示に関する内閣府令の一部を改正する内閣府令」に
より、2020年3月期より有価証券報告書に事業リスクの記載が適用された。
　「リスクが顕在化する可能性の程度や財務リスクが顕在化した場合の経営成績等への
与える影響と内容、リスクへの対応等の説明」を記載し情報開示することになった。
　平井氏は５つの中国国内法による事業リスクを指摘し、以下のような中国国内法の
要点を示しているが、これを読んで正直唖然とした。
　中国政府が有事と判断すれば、どんな資産であれ何であれ徴用できるというのだ。
【国防動員法】
　1.中国国内で有事が発生した際に、個人や組織が持つ資産※や生産設備は必要に
　　応じて徴用される。（※知的財産も自由に使用することができる）
　2.有事の際は交通、金融、マスコミ、医療機関は必要に応じて政府や軍が管理する。
　　中国国内に進出している外資企業もその対象となる。
【国家安全法】　
　1.中国共産党政府を転覆、またはそれを扇動するいかなる行為も防止、阻止し、法に
　　基づいて処罰する。
　2.国境、海洋、空域における「安全」についてあらゆる防衛コントロール措置をとる。
　3.あらゆるサイバー攻撃、人権や民主主義の啓蒙、およびデモや運動の呼びかけなど
　　「有事情報」に対して、インターネット空間を国境のごとく閉鎖し、その「主権」
　　内における管理を強化していく。
【国家情報法(第7条）】　
　　いかなる組織及び個人も、法に基づき国家諜報活動に協力し、国の諜報活動に
　　関する秘密を守る義務を有し、国は諜報活動に協力した組織及び個人を保護する。
【サイバーセキュリティ法】　
　「国の政治体系、経済、科学技術、国防にリスクをもたらす、ないしは中国社会・
　　公共の利益を損なうと判断した場合」「中国政府が必要とみなすその他の状況」に
　　あたるデータの国外移転を禁止。　
【輸出管理法】(12月1日施行)
　1.戦略物資などは、管理品目に指定され、輸出は許可制となる。
　　(※輸出管理業務は国務院、中央軍事委員会が担当する）
　2.中国国家と利益に危機を及ぼす恐れがあると判断された企業は、顧客リスト
　　｢エンティティリスト」に掲載される。
　3.戦略物資などを輸入した最終顧客が無断で最終用途を変更することを禁止。

　中国は今、コロナ禍で外国人記者が入れない環境をフル活用し、民主化の流れを
阻止し、自国に有利、外資に厳しい法律を作り、共産党政権のガードを固めている。
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　民族浄化を進める辺境の町では漢人が増殖し、強制収容所の増設が止まらない。　


(参考)
　　元二の安西に使いするを送る　　王維
　渭城の朝雨　軽塵を浥す
　客舎青青として　柳色新たなり
　君に勧む　更に尽くせ一杯の酒
　西の方陽関を出ずれば　故人なからん

　　涼州詞　　王翰　　　　　　　　
　葡萄の美酒　夜光の杯　　　　　　　
　飲まんと欲すれば琵琶馬上に催す　
　酔うて沙場に臥するも君笑うこと莫かれ　
　古来征戦　幾人か回る　　　　　　　　　

　　涼州詞　　　　王之渙　　　　
　黄河遠く上る白雲の間　　　　
　一片の孤城　万仭の山　　　　
　羌笛何ぞ須いん楊柳を怨むを　
　春光度らず　玉門関