2018.02.09
ξ
匸P　　コーヒーブレイク　

　　　　　 中央銀行が終わる日
　　　　　　　　ビットコインと通貨の未来
　　　　　　　　　　　　　
　 　　　　　　岩村充著　　　新潮選書　　　2016.03.25
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　日銀の金融政策はなぜ効かないのか。経済の活力を取り戻すために、政府は
財政出動と金融政策を駆使してきたが、そもそも経済は、いつまでも成長局面に
あるものだろうか？　19世紀に生まれた近代産業の勃興が、たまたま成長局面を
200年ばかり持続させてきただけに過ぎないのではないか？　こんな疑問を元日銀
マンの筆者が投げかけてくる。言われてみれば、その通りかもしれない。
　中央銀行だけが法定通貨を発行しても良いとする制度は、1844年にイングランド
銀行が始めたことだという。日銀は英国の僅か38年後、1882年に誕生している。
　米国のドル政策への批判で生まれたビットコインは、爆発的成長を続けている。
　仮想通貨は未来の通貨になり得るものなのだろうか。
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　(弟)「やっぱ知らないんだ、兄さん。なんでビットコインはコインチェックが
いいんだよ」　(兄)「兄さんが知らないわけないだろう」
　(弟)「じゃあ教えてよ、なんでビットコインはコインチェックがいいんだよ」
　昨年末から盛んに流されたテレビCMで、はじめはコインチェックという仮想通貨の
新しい検査手法があるものと思って見ていた。どんな手法なのだろう？
　(弟)「まさか、やっぱ兄さん知らないんだ」
　そう言われてビットコインの仕組みが知りたくなった。なかなか巧妙なCMだった。
　週刊エコノミスト2月6日号の特集記事「世界が見たビットコインの真実」に、
この投機マネーの全体像が掲載されていた。記事はコインチェックのNEM盗難前に
編集されたものだった。偶然とは言え恐ろしくタイムリーだ。
　2018年1月26日(金)深夜、午前0時1分頃、渋谷に本社があるコインチェック社
(2012年創業、2017年4月の改正資金決済法に基づき登録申請中のみなし業者）の
サーバーが何者かによってハッキングされた。
　コインチェックは午前11時頃にNEMの残高異常に気づき、取引を停止した。
　26日午後11時半、和田晃一良社長(27才)が記者会見を開き口座保有者に謝罪した。
　犯人の口座に不正に送金された仮想通貨はNEMで、総額580億円と報道された。　
　計算してみると、盗難時の価格は(NEMの単位)1XEM=11万1572円程度だった。
　NEM財団はシンガポールにあり、捜査当局はここにも協力を要請している。
　2014年2月に大量のビットコインを消失したマウントゴックス社の場合は、会社が
破綻したので、被害者は全く救済されなかったが、今回のコインチェックの対応は
とても意外だった。28日になって、この会社は日本円で460億円を、被害者26万人に
返金すると表明した。NEMの円換算には、Zaif(テックビューロ:朝山貴生社長の運営
する取引所）の直近1日のNEM変動価格を利用し、その加重平均、1XEM=8万8549円で
XEM保有数に応じた円換算価格となる総額460億円を返金するという。
　1月28日に業務改善命令を出したばかりの金融庁は、2月2日に異例の早さで立ち
入り検査に入った。複数の業者にも同様の接続不備があるとも報じられた。
　すでに犯人のアドレスは特定できており、保有口座番号も分かっているが、
その持ち主がどこの誰かは全く分からない。NEM盗難で仮想通貨の基軸ともいうべき
ビットコインは急落した。1月31日には10000ドルを割り、2月6日には6000ドルを
割った。アメリカの大手クレジットカード会社は仮想通貨の購入を禁止した。
　BIS(国際通貨基金)のカルステンス氏は、仮想通貨は「支払い手段や価値の維持、
価値の尺度というマネーの役割を満たすのに適さない」「通貨を装う民間のデジタル
通貨によって信頼を失墜してはならない」と警鐘を鳴らし、ビットコインを激しく
批判した。日本でも、りそな銀行やJCBが規制強化の動きを見せている。
　今回の犯行に関して、韓国は北朝鮮ハッカーの関与を疑っている。
　日本の専門家は個人による単独犯行と見てロシア、欧州のハッカーを疑っている。
　現在、世界中の取引所で犯人のアドレスが追尾されているので、どこかの取引所で
犯人が法定通貨に換金した瞬間、リアルの銀行口座名から追跡網にひっかかる。
　犯人はXEMを20口座に分散し、ダークサイトでビットコインなどに交換してから、
法定通貨に換金することを狙っているようだ。その動きも警視庁に把握されている。
　犯人が足が付くことを恐れ、息をひそめてじっとしていることになると、解決は
長期化し迷宮入りするかもしれない。
　コインチェックの580億円程度の消失は、NEM総量の3.5%、仮想通貨全体の時価総額
70兆円に対して0.65%でしかないが、本質的な問題は、やはり信用の失墜だ。

　ビットコインに対してあとから開発されたイーサリアムやリップル、ビットコイン
キャッシュなどのコイン群を総称してアルトコインと呼んでいる。アルトコインは
現在1450種類に増加し、2017年1月に90%近くを占めていたビットコインの時価総額は、
徐々に占有率を下げ、2018年1月には仮想通貨全体の35%にまで低下している。
　1月16日の時価総額は、ビットコイン24兆7018億円、イーサリアム13兆3515円、
リップル6兆8986億円、ビットコインキャッシュ4兆2843億円といった状況だ。
カルダノ、ライトコインに次ぐ七番目のNEMは1兆3085億円だった。
　仮想通貨の時価総量は、2017年1月の2兆円から、2017年12月の70兆円に拡大した。
　ビットコイン取引に使われる通貨は2017年1月まで中国元が90%を占めていた。
　その理由はICO(イニシャル・コイン・オファーリング）にビットコインが利用され
ていたためだ。中国で仮想通貨で資金を集めるICOが流行し、これに便乗したマルチ
商法詐欺が制御不能なほど発生した。中国政府は2017年9月にICO取引を禁止した。
　行き場を失った中国マネーは、どっと日本に押し寄せた。2017年4月、日本で改正
資金決済法が施行され、仮想通貨取引所の登録制が始まった安心感からだった。
　2018年1月、ビットコイン取引量は、日本円49%、ドル30%、ウォン10%、ユーロ7%、
その他4%にまで様変わりした。
　2月6日「『取引所』実は投資家」の記事が日経朝刊に掲載された。
　取引所の業者は「マーケットメーク方式」で利ざやを得ている投資家なのだという。
　彼等は、あらかじめ値上がりしそうな仮想通貨を在庫しておき、買い注文があると
在庫通貨を売却し、売り注文は自己資金で買い取る。利ざやは1取引で5～10%もある。
　ネットに直結したホットウォレットに自己勘定の仮想通貨を置けば、取引が簡単に
なる。業者が投資家の利便性を優先し、結果ハッキング被害にあったという分けだ。
　同様のネット接続業者はほかにもあるという。取引所と呼んでいるが、法律上は
交換業者の扱いで、ブロックチェーン上の台帳への記録は顧客取引とは非同期に業者
都合で行っている。台帳記録のガイドラインは5営業日以内だが法的な規制はない。
　証券取引所のようなイメージをしていたが、これでは昔の相場師と変わりが無い。
　2008年に最初の50BTCが発行された頃からの古参の人々は、法外な資産を得た。
　彼等が仮に1BTCが1000円の頃、1000BTCを保有していたとしよう。
　この本が書かれた2016年2月現在、１BTCは約10万円、円換算で約1億円の資産に
化けていた。BTCは2017年11月に100万円を突破、12月には230万円に高騰した。
　この時点で円換算すると23億円になる。仮想通貨は高騰、暴落を繰り返す。
　サトシ・ナカモトらは、イナゴのように相場に群がる投資家がうごめく今の状況を
最初から狙っていたのかもしれない。筆者はこんな疑いを持っている。
　筆者は、ビットコインを仮想通貨と呼ぶ現在の日本の呼称に違和感があるという。
　英語では、cript currencyで、直訳すると暗号通貨になる。
　暗号の世界で生まれ、仮想空間で使える通貨なので仮想通貨と呼ばれる。
　暗号の世界では、かつてIBMのDESが有名だった。米国防省が公募し合格した
アルゴリズムで、1977年に正式規格として採用されたものだ。公募の要件は、
「アルゴリズムの完全公開性」と「鍵の秘匿による計量的安全性」であった。
　平文が含む文字発生頻度の癖を完全に取り除くように、計算機を使って何度も
決められた手順の演算(換字と転置）を繰り返すことで、暗号文に作り変える。
　計算式は完全公開されるが、暗号化のための鍵64ビット(実質56ビット)は、秘密に
される。秘匿された鍵は、2の56乗通りものケースをしらみつぶしに当たるしか解読
方法はない。当時の速い計算機で1秒100万回計算し続け、完了までに2000年かかる
ことになる。平均で1000年の解読時間なので「DESは千年安全です」という怪しげな
キャッチコピーかあったという。この暗号は現在は使われなくなっている。
　次に登場したのが公開鍵暗号という画期的な暗号技術だった。
　英語の public key criptograpfy を公開鍵暗号と翻訳したのは一松信氏だった。
(「暗号の数理」講談社ブルーバックス,1980)。当時は珍しかった公開鍵暗号だが、
一松氏の予想通り次の主流となった。
　この暗号方式発案者はスタンフォード大学のヘルマン(Martin E. Hellman)とその
弟子二人で、1974年頃に発表された。ふたつの鍵を用意し片方を公開鍵にするという
絶妙の工夫は、これも当時はコロンブスの卵と評されていた。
　発信者が箱を閉める時に使う鍵Aと、受信者が箱を開ける時に使う鍵Bを用意し、
箱を閉める機能だけの鍵Aを相手に公開する。公開された鍵Aを持つ人は平文を暗号化
することしかできず、鍵Bを持つ受信者だけが箱を開けて暗号を解読できる。
　1977年になって、MITの Rivest，Shamir，Adlemanの3人が、今日RSAと呼ばれる
暗号技術を開発した。鍵のペアを作り出す数学的技法で、フェルマー・テスト
(フェルマーの小定理の応用)を用いる賢い方法だ。このテストで得られた整数nは
素数ではないから因数分解できる。しかしそれがどんな素数aと素数bのかけ算で
出来ているかは、ひたすら計算して見つけるしか方法がない。大きな整数nなら
素因数分解に計量的安全性が確保できる。これがRSA公開鍵暗号の原理だ。
　現在はさらに複雑な方法が利用されている。
　1985年にビクター・ミラーが提示した「楕円曲線離散対数問題」によるものだ。
　Y^2= X^3 + aX + b (aとbには制約がある）で表現される、左を向いたタコの頭の
ような曲線グラフを用いるもので、便宜上楕円曲線と呼んでいるが楕円ではない。
　デジタル署名に向いた方法として2005年に米政府が推奨している。
　楕円曲線上にある基準点から、任意の自然数を介して倍数演算のような関係にある
点を求める計算は容易だが、逆に基準点および倍数関係にあるはずの点の組み合わせ
から、介在する自然数を探りあてることは極端に難しくなる。
　これが現在主流となっている楕円曲線暗号の原理だ。
　ビットコインの暗号化技術にも楕円曲線暗号が使われている。
　ビットコインは、2008年にサトシ・ナカモトのホワイトペーパーから生まれた。
　コピー防止機能はネット取引には必須だが、その方法がなかなか見つからなかった。
　デジタル署名に関しては、枯れた技術が確立していたが、データの改ざんや、
不正なコピーを防ぐとなると知恵者とのイタチごっこになる。高速演算機能が進む
限り、どんなに工夫しても時間の経過とともに、いつかは解明されてしまう。
　この難問を解決したのがブロックチェーンと呼ばれるコロンブスの卵のような
仕組みだった。世界中の知恵者に10分ごとに報償金を与えることで、利益を求める
多くの人に参画してもらう。管理者がおらず、皆が監視者であり、通貨の発行者でも
ある。ネット特有の利点を活かすコピー排除の仕組みだった。
　この仕組みを理解すると、今度は誰もが新通貨の発行者になれることが分かる。
　そして今や1450種類もの仮想通貨が生まれ、通貨の大航海時代が到来した。
　本家ビットコインの仕組みは、ざっくり以下のようになっている。
　「ブロック」という掲示板のような単位が、この仮想通貨の一連の台帳になる。
　仮にブロック3001番がネット上に設置されているとすると、10分が過ぎると次の
ブロック3002番に切り替わる。ネット上に公開された台帳は10分ごとに1枚づつ増えて
行く。ブロックが閉鎖される都度、報償ビットコインが少額づつ発行される。
　ブロック群は始まりの日からチェーンになってずっとネットに公開されている。
　※一度だけ分裂(ハードフォーク)し、ビットコインキャッシュが派生している。
　世界中の参加者がAの口座からBの口座へ3BTCを渡すといった取引依頼情報を掲示板に
掲載し、全てが処理待ちしている。そこには僅かだが処理への謝礼金も書かれている。
　掲示板が切り替わる際のチェーンのつなぎ方、閉じ方が非常にユニークで、しかも
世界中に公開されているから、一度閉じたブロック内に書かれた情報は、世界中の
サーバーに残されている。改ざんをしたくても全サーバーの情報を書き換える作業は
実行不能だ。これがコロンブスの卵と言われる着想だった。
　ブロックごとに付けられ、報償の対象となる256ビッドのハッシュ値の発見は、
上記の暗号技術で楕円曲線上にある基準点から算出しなければならない。
　しかもターゲットと呼ばれるこのハッシュ値は、二進数で先頭から0が十桁並ぶ
最小値でなければならない。これを見つけるには、ひたすら計算機を回すしかない。　　
　POW(プルーフ・オブ・ワーク）と呼ぶこの労働が、まるで金鉱の採掘者のよう
なのでPOWする人をマイナー(採掘者）と呼ぶ。今では専用の高速計算機が必須だ。
　すでにハッシュ値が書き込まれたブロックの内容を書き換えようとすると、新たに
書き換えたデータに合う、新ターゲットを計算機を回して見つけねばならない。
　仮に10分以内に見つけたとしても、それ以降につながるブロックも次々に書き換え
ねばならず、かつ世界中のサーバーにも結果を瞬時に反映させねばならない。
　ルールでは、6ブロックがつながったブロックチェーンが正式とみなされ報奨金が
出るようになっている。あとの処理者はみんな敗者で、敗者の掲示板に載っていた
データは、正式化したチェーンに引き継がれる。
　マイナーは世界に分散しており、最初にターゲットを見つけたマイナーにだけ、
BTCが与えられ、敗者は何も手にできない。中央銀行による人為的な増刷がなく、
10分ごとに僅かづつ掘り出されるBTCは、その希少性で金と同等以上の価値を生み
出した。安全性に問題が残る鬼っ子のようなBTCだが、マイナーたちは電気代の安い
国を求めて寒冷地に巨大な専門工場を設置し、マイニング競争を行っている。
　2008年から4年間、1ブロックチェーンの報奨金は50BTCだった。2012年に25BTCに
半減し、2016年には12.5BTC、2020年には6.25BTCと4年ごとに半減してゆく。
　BTCは掘り出され続け、2140年、2100万BTCで総量となり、新たな採掘は終わる。

　こんな妙なビットコインが日の目を見たのは、2013年にキプロスで金融危機か
起きた時だった。キプロスはEU加盟国なので通貨はユーロだった。そのため国家が
破綻しても通貨は目減りしない。しかしキプロスの銀行には支払い能力はない。
　そこでキプロス政府はユーロの口座残高に対して、法外な税金をかけて借金棒引き
する策に出た。困ったロシア人らの預金者が目を付けたのが、ビットコインだった。
　彼等はユーロをビットコインに交換しネット経由で自分のお金を救い出した。
　仮想通貨は、中央銀行が破綻しても国境を越えてお金の逃亡を助けてくれることが
分かった。マネーロンダリングをする者たちも仮想通貨の利点に気づいた。
　ゴルゴ13の決め台詞「カネは番号F5R615D1A3XYに振り込め」もいらなくなる。
　パンドラの箱が開いたと形容する人もいた。
　1844年のビール銀行条例にもとづきイングランド銀行が発行したポンド紙幣は、
金兌換であったから人々の信用を得たと言われる。だが本質はイギリス国家が総力を
挙げて信用を守っていたからポンド紙幣は流通したのだと筆者は解説する。
　各国の法定通貨は、各国政府の信用で安定している。しかし原価15円の紙幣が
安心して使えるのは日銀に信用があるからだと意識している人はそれほど多くない。
　今使われている電子マネーは日銀が管理する円紙幣の変形でしかない。
　スウェーデンでは、すでに1%しか法定通貨は流通しておらず、現金お断りの店舗が
普通にあるというが、この動きは仮想通貨の普及とは本質的に異なる事象だ。
　思わぬ盗難で水を指された仮想通貨だが、2年前に筆者が予想したような通貨機能
への進展が、予想を越えたスピードと規模で進んでいるように見える。
　各国の中央銀行では、ビットコインのような技術の上に中央銀行の通貨を組み込む
方式を研究しているという。今回の事件で適切な規制が生まれ、仮想通貨が健全に
流通する世界がくれば、中央銀行のゆるやかな監視のもと、ワレットに格納された
ビットコイン型日銀券、ビットコイン型ドル券、ユーロ券といった仮想通貨が日常の
決済手段になっているかもしれない。そんな世界を想像してみるのは楽しい。
　しかし仮想通貨所有者への保護が進まず、金融当局の規制だけが強化されると、
折角のコロンブスの卵・ブロックチェーン技術が絶滅する可能性も捨てきれない。
　筆者は「ゲゼルの魔法のオカネ」を紹介し、金利のない現在の法定通貨に対して、
仮想通貨の技術の延長で、マイナス金利、プラス金利を持つ新しい法定通貨が
流通する世界を空想している。
　いわゆる流動性の罠は、金融政策の手詰まり状態、ゼロ金利時代に当てはまるが、
もしゼロ以下のマイナス金利を付けた法定通貨が流通すれば、持っているだけで
この通貨は未来に目減りする。人々は、お金ではなく物を消費することになる。
　こんなマイナス金利の法定通貨は、デジタルなマネーなら確かに可能な芸当だ。
　表題は「中央銀行が終わる日」だが、筆者は手詰まりの日銀の金融政策を打開する
奇策として、デジタルマネーが流通する未来に夢を託している。
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　仮想通貨は未来の中央銀行通貨になり得るだろうか。また生き残れるだろうか。